起業を考える時の適切な利益率はどのくらいか

もしこれから販売してみたい商品や提供したいサービスが見つかったとします。
そしてそのビジネスが長い目で見て経費が不足したり十分な利益が確保できるかといった部分が大丈夫かと不安になることがあります。

今回はビジネスを始める際の適切な利益率の考え方を自分の経験から書き留めていきたと思います。

私が行なっていた商売はアロマ精油をオーストラリアから仕入れて日本国内でインターネットで販売するというビジネスでした。
もちろん商品によってバラツキはありましたが、仕入れの金額は売価の20〜30%でした。

例えば1つ500円で販売したい商品があれば平均して仕入れ価格は100〜150円程度だったということになります。


言い換えれば

粗利率(売る金額ー原価) = 70〜80%

でした。

あくまで自分の経験上ですが、最低限このくらいの率でないとそこまでおいしいビジネスではありませんし、利益が残っていかない可能性があります。

なぜならビジネスを始めると仕入れ以外に様々な経費がかかって来ます。

下記はその例です。

・人件費(経費のかなり大きな部分を占めてきます。)
・広告宣伝費(一般的にここをケチり始めるとビジネスはダメになって行くと言われます。)
・地代家賃(自宅で始めれば安く上がります。)
・光熱費
・通信費
・交通費(社長の移動距離と企業の成長は比例するとも言われています。)
・設備費(継続的な設備投資がビジネスを大きくしていきます。)
・交際費(ここがあまりにも大きすぎるのは問題で、古い形のビジネスですが、ある程度は必要です。)

これらを無理せずにカバーしていくにはやはり7〜8割が粗利益であることが理想的です。
もちろん不要な部分にはお金を割かない、必要な部分にはお金を割くというメリハリは必要ですが、この粗利率であれば経費をキチンとカバー出来て利益もキチンと残っていくという理想的なビジネスを継続することが可能です。

ただ、この粗利率を後から増やすことはいくらでも可能です。
というよりは経営者としてこの会計情報を毎月参考にして「粗利率の改善」を常に考えていかなければいけません。

この粗利率の改善には「商品」に付随する「サービス」を増やして行くことも効果的です。
なぜならサービスには仕入れは不要だからです。
ただ、そのサービスに人件費がかかりすぎるようであれば考えもので極力そのサービスを提供するのに手間がかからないのが理想的です。
ビジネスの核の部分から枝葉を追加していく感覚で粗利率の増加をするためには何を出来るかを常に考え続けます。
また、利益率が仮に低くてもその「頻度」を増やすことで売上は安定的に増加していきます。

ビジネスは最初はどういう形で始めたとしても簡単に真似が出来るようなものであってもいけませんし、他ではなくあなたから買う理由が強烈にあればあるほど生き残る可能性が高まりますし、儲かる可能性が高まります。
いわゆる差別化です。

最初のステージでは同じ様なことをしている競合がいたとしても、徐々にオンリーワンに移行してくことで自分のビジネスを守ることが出来ますし、事業を継続することが出来ます。
利益率を追求することビジネスの生命線になります。ただ、同時に利益に走り過ぎてお客様のことを十分に考えなかったり、社員に適切な給与やボーナスを支払わなければ会社やビジネス自体が破綻してしまします。

そういう意味では利益率の追求も非常に大切ですが、経営者にとって必要な能力はバランス感覚なのかもしれません。

最後までお読みいただきありがとうございました。

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